皮膚科を専門とした臨床医が集まり、医療技術適正評価、生涯学習を実現するために1984年に設立された医会である。現在が4,600名の会員が在籍している。全国各地で学会を開いたり、講習会などで皮膚疾患で悩む患者さんなどへ最適な医療、治療を提供できるよう活動している。現在、高齢者人口も増加しており、皮膚病の疾患者も増えている状況にある。よりよい医療環境と医療制度を基盤にするための団体である。また、地域医療充実のため、在宅医療、学校保健、教育現場の活動など皮膚科医の情報の共有、公開講座にも積極的に取り組みを行っている。
現在の会長は、若林皮膚科医院の若林正治氏が務めている。
皮膚の日とは
また、1989年11月12日を『皮膚の日』と定めた。毎年この日を皮膚疾患について正しい知識の普及、理解を深めるために市民公開講座や無料相談、皮膚がんの無料検診などを開催して、啓発活動を行っている。
具体的には足裏ホクロ無料相談や皮膚病無料相談、電話での皮膚病の相談なども行っている。
事業内容
・皮膚科医療の正しい知識の教育や研究などに関する事業
・定期的に会誌の発行
・臨床学術大会や市民公開講座、集会の開催
・皮膚の日の様々な活動
・関連学会との協力や情報交換
・その他の必要な事業
会長挨拶
日本臨床皮膚科医会は、皮膚科を専門とする臨床医の集まりとして1984年に設立されました。生涯教育と健保問題解消の実現を中心テーマとし、現在、全国に約4,600名の会員を擁する組織になっています。私たち会員は、皮膚科の診療を通じて皆様方とお付き合いさせて頂くとともに、全国各地で学会や講演会を開き、自己研鑽に励みながら、皮膚疾患に悩む方々が最善・最適な医療を受けられるよう努めてまいります。
さて、本会はお陰さまで創立30周年を迎えました。本会が設立された当時は、まだまだ皮膚科の認知度は低かったようです。皮膚科を単科で標榜して開業するというのは非常に少なく、内科や外科の先生が自由に皮膚科を標榜して開業する時代でした。一方で、高齢化社会の到来を見据え、医療費適正化に大きく方向転換された時期でした。医療費増大が国を滅ぼすとした「医療費亡国論」が発表されたのもこの頃です。こうした状況のなかで、皮膚科の将来に不安を感じ、臨床皮膚科医が一致団結をして事に当たるためには、全国組織の団体を結成する必要があるとの意見が湧きあがり、本会設立に至りました。現在、わが国の高齢化は世界にも類をみない早さで進行し、医療費増大は当時と変わらず大きな問題となっています。少子化による人口構造の変化、世界的な経済不況ともに国民所得がほとんど増えないなかで医療財源の逼迫が危惧され、財政優先の医療政策とともに医療提供体制にも影を落としています。
高齢者人口の増加と共に皮膚病の罹患率も増えています。地域医療を支える多くの先生方とともに最善の医療を提供できるよう私たち皮膚科医が一層の研鑽に励むのは当然ですが、よい医療環境・医療制度が基盤になければなりません。本会は日本皮膚科学会とともに、他の医療関連団体とも連携しながら、よりよい皮膚科医療を提供できるよう努力を重ねてまいります。
また、広く「皮膚」に関心を持って頂くために、1989年より11月12日（イイヒフ）を「皮膚の日」と定めました。皮膚疾患についての正しい知識の普及や皮膚科専門医療に対する理解を深めて頂くために、毎年この日を中心に、皮膚疾患やスキンケアについての市民公開講座、無料相談あるいは皮膚がんの無料検診などを開催し、都道府県単位の会員のボランティアによる啓発活動を全国的に行っております。
さらに、少子高齢化という観点より地域医療の充実をはかるため、学校保健、在宅医療に関しても、教育現場・行政面での活動あるいは各地域で往診をする皮膚科医の情報提供・公開講座などにも積極的に取り組みながら皆様の要望により一層応えるべく努力していく所存です。
開業医中心と思われがちな本会ですが、勤務医と開業医の連携を含め、女性医師や勤務医問題を皮膚科全体の問題として捉え、勤務医委員会を設置して真剣な議論を重ねております。皮膚科医療を変えていくためには、若い勤務医の先生方にも本会にどんどん加入していただき、臨床皮膚科学だけではなく、医療制度・健保問題に関心を持っていただくことが必要と考えています。
今後とも、皆様のご支援、ご協力の程、お願いいたします。
委員会の紹介
在宅医療委員会
在宅や各種入所施設で生活される方々の皮膚疾患を専門的な立場から改善しＱＯＬの向上を目的として事業を推進、調査、活動しています。日本看護協会とも協力し合い多くの皮膚科医が皮膚科在宅医療に参加しています。
このホームページより各地域で往診する皮膚科の検索もできますので、ぜひ御活用ください。
学校保健委員会
学校生活におけるアトピー性皮膚炎をはじめとしたアレルギー疾患，皮膚のさまざまな問題について対応するため、文部科学省，各都道府県教育委員会と連携して各地域の皮膚科専門校医（専門相談医）を学校に派遣したり、研修会・講演会を行なうなどの活動を行っています。ご要望等がありましたら、学校を通してご相談ください。
健保委員会
健保制度における皮膚科の問題点を討議し、その対策を講じています。
医療制度検討委員会
医療制度に関する問題について対応策を協議しています。
編集委員会
臨床皮膚科学、生涯教育、健保・医療制度、地域医療などを中心とした年6回の会誌の企画、編集、校正などを行っています。
会則検討委員会
会の運営をより円滑にするため、広く有識者の意見を拝聴し、会則の検討を行っています。
勤務医委員会
皮膚科勤務医が抱える問題点を明らかにし、その改善策を講ずる活動をしています。
ＨＰ運営小委員会
皮膚疾患および皮膚科診療に対する正しい情報を提供できるようＨＰの維持・管理・運営を行っています。
ＭＬ小委員会
連絡の効率化、ペーパーレス化を目的とした、各委員会のメーリングリストを管理しています。また本部と各支部の連携、会員相互の情報共有を目的とした、情報伝達のシステム作りを行っています。
公式サイト：http://www.jocd.org/