月別アーカイブ: 2016年6月

日本臨床皮膚科医会

皮膚科を専門とした臨床医が集まり、医療技術適正評価、生涯学習を実現するために1984年に設立された医会である。現在が4,600名の会員が在籍している。全国各地で学会を開いたり、講習会などで皮膚疾患で悩む患者さんなどへ最適な医療、治療を提供できるよう活動している。現在、高齢者人口も増加しており、皮膚病の疾患者も増えている状況にある。よりよい医療環境と医療制度を基盤にするための団体である。また、地域医療充実のため、在宅医療、学校保健、教育現場の活動など皮膚科医の情報の共有、公開講座にも積極的に取り組みを行っている。

現在の会長は、若林皮膚科医院の若林正治氏が務めている。

皮膚の日とは

monshin_woman_doctorまた、1989年11月12日を『皮膚の日』と定めた。毎年この日を皮膚疾患について正しい知識の普及、理解を深めるために市民公開講座や無料相談、皮膚がんの無料検診などを開催して、啓発活動を行っている。

具体的には足裏ホクロ無料相談や皮膚病無料相談、電話での皮膚病の相談なども行っている。

 

事業内容

・皮膚科医療の正しい知識の教育や研究などに関する事業

・定期的に会誌の発行

・臨床学術大会や市民公開講座、集会の開催

・皮膚の日の様々な活動

・関連学会との協力や情報交換

・その他の必要な事業

会長挨拶

日本臨床皮膚科医会は、皮膚科を専門とする臨床医の集まりとして1984年に設立されました。生涯教育と健保問題解消の実現を中心テーマとし、現在、全国に約4,600名の会員を擁する組織になっています。私たち会員は、皮膚科の診療を通じて皆様方とお付き合いさせて頂くとともに、全国各地で学会や講演会を開き、自己研鑽に励みながら、皮膚疾患に悩む方々が最善・最適な医療を受けられるよう努めてまいります。
さて、本会はお陰さまで創立30周年を迎えました。本会が設立された当時は、まだまだ皮膚科の認知度は低かったようです。皮膚科を単科で標榜して開業するというのは非常に少なく、内科や外科の先生が自由に皮膚科を標榜して開業する時代でした。一方で、高齢化社会の到来を見据え、医療費適正化に大きく方向転換された時期でした。医療費増大が国を滅ぼすとした「医療費亡国論」が発表されたのもこの頃です。こうした状況のなかで、皮膚科の将来に不安を感じ、臨床皮膚科医が一致団結をして事に当たるためには、全国組織の団体を結成する必要があるとの意見が湧きあがり、本会設立に至りました。現在、わが国の高齢化は世界にも類をみない早さで進行し、医療費増大は当時と変わらず大きな問題となっています。少子化による人口構造の変化、世界的な経済不況ともに国民所得がほとんど増えないなかで医療財源の逼迫が危惧され、財政優先の医療政策とともに医療提供体制にも影を落としています。
高齢者人口の増加と共に皮膚病の罹患率も増えています。地域医療を支える多くの先生方とともに最善の医療を提供できるよう私たち皮膚科医が一層の研鑽に励むのは当然ですが、よい医療環境・医療制度が基盤になければなりません。本会は日本皮膚科学会とともに、他の医療関連団体とも連携しながら、よりよい皮膚科医療を提供できるよう努力を重ねてまいります。
また、広く「皮膚」に関心を持って頂くために、1989年より11月12日(イイヒフ)を「皮膚の日」と定めました。皮膚疾患についての正しい知識の普及や皮膚科専門医療に対する理解を深めて頂くために、毎年この日を中心に、皮膚疾患やスキンケアについての市民公開講座、無料相談あるいは皮膚がんの無料検診などを開催し、都道府県単位の会員のボランティアによる啓発活動を全国的に行っております。
さらに、少子高齢化という観点より地域医療の充実をはかるため、学校保健、在宅医療に関しても、教育現場・行政面での活動あるいは各地域で往診をする皮膚科医の情報提供・公開講座などにも積極的に取り組みながら皆様の要望により一層応えるべく努力していく所存です。
開業医中心と思われがちな本会ですが、勤務医と開業医の連携を含め、女性医師や勤務医問題を皮膚科全体の問題として捉え、勤務医委員会を設置して真剣な議論を重ねております。皮膚科医療を変えていくためには、若い勤務医の先生方にも本会にどんどん加入していただき、臨床皮膚科学だけではなく、医療制度・健保問題に関心を持っていただくことが必要と考えています。
今後とも、皆様のご支援、ご協力の程、お願いいたします。

委員会の紹介

 

在宅医療委員会

 

在宅や各種入所施設で生活される方々の皮膚疾患を専門的な立場から改善しQOLの向上を目的として事業を推進、調査、活動しています。日本看護協会とも協力し合い多くの皮膚科医が皮膚科在宅医療に参加しています。
このホームページより各地域で往診する皮膚科の検索もできますので、ぜひ御活用ください。

 

学校保健委員会

 

学校生活におけるアトピー性皮膚炎をはじめとしたアレルギー疾患,皮膚のさまざまな問題について対応するため、文部科学省,各都道府県教育委員会と連携して各地域の皮膚科専門校医(専門相談医)を学校に派遣したり、研修会・講演会を行なうなどの活動を行っています。ご要望等がありましたら、学校を通してご相談ください。

 

健保委員会

 

健保制度における皮膚科の問題点を討議し、その対策を講じています。

 

医療制度検討委員会

 

医療制度に関する問題について対応策を協議しています。

 

編集委員会

 

臨床皮膚科学、生涯教育、健保・医療制度、地域医療などを中心とした年6回の会誌の企画、編集、校正などを行っています。

 

会則検討委員会

 

会の運営をより円滑にするため、広く有識者の意見を拝聴し、会則の検討を行っています。

 

勤務医委員会

 

皮膚科勤務医が抱える問題点を明らかにし、その改善策を講ずる活動をしています。

 

HP運営小委員会

 

皮膚疾患および皮膚科診療に対する正しい情報を提供できるようHPの維持・管理・運営を行っています。

 

ML小委員会

 

連絡の効率化、ペーパーレス化を目的とした、各委員会のメーリングリストを管理しています。また本部と各支部の連携、会員相互の情報共有を目的とした、情報伝達のシステム作りを行っています。

 

公式サイト:http://www.jocd.org/

移植孔

自毛植毛に関する専門用語のこと。自毛植毛とは、自分の毛根を採取し別の場所に埋め込み生着させ毛髪をそこから発毛させることを言うが、移植孔は移植した毛根を移植する際に埋め込む孔のことをいう。

移植孔は人工的な穴

移植孔は、元々ある孔ではなく人工的に極小の孔を開ける。

人間の毛髪の生え方は複雑で、人によって全く異なるため、自毛植毛では専門医師がまず移植孔のデザインする。このデザインが自然な毛髪の流れを作りあげる際に重要。

その為、技術と経験が必要で熟練の医師の方が安心。

移植孔と移植孔の間隔も重要。

移植したグラフト(移植株)の定着率(生着率)にも関わってくる部分なので、自毛植毛自体の満足度にも大いに関係し重要。

移植孔の形成

移植孔を形成する際には、グラフト(移植株)の形や植毛した後のデザインを考えなければいけない。

植毛する段階になり初めて移植孔にグラフトを埋め込みますが、生え際等の目立つ部分には小さ目の移植孔に小さ目のグラフトを使用する。目立ちにくい部分には大き目の移植孔に大きめのグラフトを埋め込み、ボリュームを出す工夫がなされる。

スリットホールとホールの違いmedical_fukukuukyou_syujutsu

移植孔には種類があり、スリットホールかホームかに分かれる。スリットホールとは、丸い孔ではなく一線のようなデザイン。これは移植した後に孔が目立ちづらいというメリットがある。

現在の植毛はホールよりもスリットで行われる方法が多いようだが、スリットで余計な隙間を作らずに高密度にしようとすると畑のような状態になってしまう。スリットの移植孔の際には熟練の技術と経験が必要だ。

ホールとは、丸い孔のことである。ホールにするメリットは、移植したグラフトに丁度よく収まるため少ない出血で済む。また、高密度での移植が可能になる点である。逆にデメリットはというと、スリットと比較すると皮膚のダメージが大きくなることが言われている。高密度に移植できるとは言えど高密度にしすぎると点であるものが傷として治ってしまう可能性もある。また、既存の毛がある場所にホールを作成することは難易度が高くなり、手間がかかる。

移植孔がスリットホールの場合でも、ホールの場合でも、医師の熟練の技術と経験が必要。

移植孔は、元々ある孔ではなく人工的に極小の孔を開けて作られる。人間の毛髪の生え方は複雑であり、人によって全く異なるものとなるので、医師がまず移植孔のデザインをする。自然な毛髪の流れを作りあげるには経験と技術ある医師の存在が必要不可欠である。また、移植孔と移植孔の間隔も移植したグラフトの生着率に多いに関わってくる。

移植孔を形成する際には、グラフトの形や植毛した後のデザインを考えて極小の孔を開けている。植毛の際は、移植孔にグラフトを埋め込むが生え際が目立つ部分には小さ目の移植孔に小さ目のグラフトを使用する。また、目立ちにくい部分には大き目の移植孔に大きめのグラフトを埋め込みボリュームを出せるよう工夫している。

 

 

PRP(Platelet-Rich Plasma)

PRP(Platelet-Rich Plasma)とは?

PRP(=Platele-Rich Plasma)は、関節炎、アキレス腱鞘炎などの治療などで近年注目を浴びている治療法である。「慢性」化してしまった患部を「急性」の状態にし、自己治癒力を高め効果を上げる治療法で、切開しない方法としてこの手術法が評価を得ている。

日本では美容整形の分野で多く利用されているが、アメリカではプロスポーツ選手へのけがの治療として遣われている。2014年にはニューヨークヤンキースの田中選手の肘の怪我の治療してPRP療法を行い知名度が上がった。

仕組みmedical_yobou_chuusya (1)

PRPとは、血小板を濃縮したものである。その中には細胞が成長しやすいよう栄養素が豊富に含まれている。治療に関して言えば、腕から採血してその遠心分離機にかけてPRP組織を抽出する。同時に針の先で患部に小さい穴をいくつか開けて新しく怪我を故意的に起こす。それにより患部にふたたび炎症を起こさせるのだ。細胞の修復には炎症は一番最初の工程であり、不可欠な過程である。栄養を豊富に含んだPRPを注入することにより治癒力を加速することができ、傷ついた幹部を再生させる。

PRP療法はリハビリなどで行っても効果のなかった慢性アキレス腱炎、足底腱膜炎などの治療法としてもみとめられている。

また、植毛時にこの治療を使用すると既存毛が濃くなるといも言われている。

主な治療範囲

  • 目の下のくま・しわ
  • 顔のたるみ
  • ほうれい線
  • 上まぶたのくぼみ・三重まぶた
  • 口元のしわ
  • 首や手のしわ

スポーツ医学分野でのPRP治療

スポーツ医学分野では、腱や軟骨の炎症や変性が主な治療の対象である。これらの組織は血流に乏しく、治癒するのが遅いと言われている。
2014年5月現在、下記の疾患において、無作為ランダム化試験にて効果が確認されている。

1.テニス肘(外側上顆炎):ステロイド注射が従来行われてきましたが、PRPの投与はステロイド注射と比較して、疼痛の緩和や機能の改善につながると言われている。4)

2.ジャンパー膝(膝蓋腱炎):難治性のジャンパー膝に対してリハビリに併用して使用された場合、リハビリのみによる治療や、体外衝撃波による治療(ESWT)と比較して、疼痛の緩和や機能の改善が得られやすいと言われている。5)6)

3.変形性膝関節症:PRPが変性した軟骨を修復する効果はない。しかしながら、初期の変形性膝関節症の方やお若い方において、ヒアルロン酸注射と比較して、疼痛緩和や機能の改善といった効果があると言われている。1)7)

その他にもアキレス腱炎や筋挫傷や肩腱板炎においてもPRPの応用がなされている。(ただしその効果は定まってはいない。)

また手術療法との組み合わせでPRPが使用されることがある。肩腱板修復、アキレス腱縫合、SLAP修復、半月板縫合などの手術で、PRPによる修復部における治癒促進効果が試されている。3)

治療の流れ

どのような疾患でも一般的な内服治療などによる治療が優先されている。それでも効果をみない場合は医師の判断と患者の希望によってPRPが使用される。

PRPも調整法により様々な種類があるが、有名なところではACP(Autologous Conditioned Plasma) Double Syringe System, Arthrex社となっている。

具体的な手順は以下の通り。

1.まず健康診断での採血のように末梢血を採取。

2.それを遠心分離機にかけ血漿を抽出。

3.最後にその血漿を患部に注入。その際に正確を期する目的で超音波検査器を使用しながら患部を確認し、PRPの注入を行う。

採血時と患部への注入時には、強くはないが疼痛を伴う。
またPRP注入後2週間ほどは炎症により疼痛が持続する場合があるが、組織治癒のために炎症は必要な過程なので心配はない。

国際毛髪外科学会

国際毛髪外科学会とは

teacher_english_woman国際毛髪外科学会(ISHRS: International Society of Hair Restoration Surgery)とは、世界各国の60か国の1000人以上の毛髪専門医が在籍する非営利医療団体である。設立されてから20年以上の歴史を持つ世界最大の自毛植毛専門の学術団体である。

毛髪外科の専門医が植毛についての情報を提供や、一般の方へも育毛対策、内的また非外的治療に関する最新情報などを届けている非営利的組織の学術団体である。世界の薄毛の悩みを持つ方などに最高の治療の結果を届けることを使命としている。そのために、世界の植毛技術レベルを向上、日頃から常に活動をしている。2015年には、23名の会員がFellowの資格を承認され現在は世界中で84名以上の有資格者がいる。

また、2014年10月第22回国際毛髪外科学会の会員総会にて紀尾井町クリニックの柳生院長が国際毛髪外科副会長に選出された。

事業内容

◆学術集会、会員総会の開催

年に一度開催されている。

◆ライブ手術

世界各地で年4~5回ライブ手術が行われている。

◆オンラインでの情報公開

学会ホームページの更新や、オンラインで植毛専門医の紹介や体験談、ビデオ公開、など情報を公開している

公式サイト:https://ishrs.org/

 

日本臨床毛髪学会
Japan Society of Clinical Hair Restoration

会則

第1章 総則

第1条(名称)
本学会は日本臨床毛髪学会 Japan Society of Clinical Hair Restoration と称する。
第2条(事務局)
当分の間、事務局を東京に置く。
第3条(目的)
本学会は、毛髪に関する教育、医療技術の促進を図り、知識の増進、普及に貢献する事を目的とする。

第2章 会員

第5条(会員)
本学会の会員は本学会の目的に賛同し、所定の申し込み手続きを経て会費を納入した者とする。
会員は以下の通りとする。
1) 正会員 医師及び理事会で承認された毛髪医学研究者
2) 準会員 医師以外で医療に従事するもの
3) 賛助会員 本学会の目的を十分に理解し、事業を賛助する上記以外の個人又は任意団体
4) 名誉会員 本学界に貢献した者で、本人の同意を得て会長が推薦し、理事会の決議を得た後、総会の承認を受けた者を終身名誉会員とする
5) 特別会員 特別に本学会のために重要と思われる者、又はこの学会の運営上必要と思われる者で本人の同意を得て会長がこれを推薦し、理事会の決議を得た後、総会の承認を受 けた者を終身特別会員とする
第6条(入会)
本学会の入会資格は、正会員2名の紹介を経て理事会の承認を得なければならない。
第7条(入会金及び会費)
本学会の入会金及び会費については別にこれを細則に定める。
第8条(退会)
本学会の会員で退会を希望する者は、退会届を理事会に提出する事で退会が認められる。
第9条(会員資格の喪失)
本学会の会員は、次の場合にその資格を喪失する。
1) 禁治産者又は準禁治産者の宣告を受けた場合
2) 死亡
3) 除名処分をうけたとき
4) 年会費を理由なく2年以上滞納した者で、理事会が資格の喪失を認めた場合
第10条(拠出金)
本学会に納入された拠出金は、いかなる理由があってもこれを返還しないものとする。

第3章 役員

第11条(種別及び選任)
本学会には以下の役員をおく。
1) 会長 1名
2) 次期会長 1名
3) 次々期会長 1名
4) 理事長 1名
5) 常任理事 1名
6) 海外担当理事 1名
7) 理事 10名以内(ただし常任理事を含む)
8) 評議員 10名
9) 監事 1名
(1) 理事及び監事は評議委員会において評議委員中から選出し理事会で承認する。また、理事会が推薦し承認する場合もある。
(2) 常任理事は、会長、次期会長、会長経験者、理事長が決めるものとする。
(3) 評議員は会員の推薦に基づき、別に定める規定により理事会において決定し、理事
長が委嘱する。
(4) 選出すべき理事の数は正会員の5分の1を超えないこととする。
(5) 会長、次期会長、次々期会長は理事会において理事の互選によって、選出、決定する。
(6) 評議員は入会後3年を経過した正会員より選任する。理事は入会後5年を経過した正会員より選任する。 また、理事会が特例として認めた場合は入会年数を問わない。
第12条(職務)
1) 会長は本学会を代表し会務を総括して、学術集会を主催する。
2) 次期会長、次々期会長は会長を補佐するものとする。そして会長の退任により次期会長
が会長に就任する。
3) 理事長は会長の任務を補佐し、議長となって理事会及びその他の会の運営を統括するほ
か、会の公文書、名簿の保管、通信文、会議の記録などの庶務一般の任を負う。
4) 理事は理事会を組織して総会及び理事会の議決に基づき公務を執行する。
5) 監事は会の財産及び業務の現況を監査し、その結果を評議委員会ならびに総会に報告す
る。
監事は理事会に出席して意見をのべることは出来るが、評決に参加することは出来ない。
6) 名誉会員及び特別会員は評議委員会に出席して意見を述べる事はできるが、評決に参加
する事は出来ない。
第13条(任期)
1) 会長の任期は1年として前年度の学術集会終了時より当年学術集会終了時とする。
2) 役員の任期は3年間とし重任(当分の間)は妨げない。
3) 評議員の任期は3年間とし重任を妨げない。
第14条(解任)
役員は総会の議決により解任される事がある。

第4章 学術集会

第15条(学術集会・総会)
年1回定例総会を開催する。総会は、正会員、準会員、賛助会員をもって組織する。また 定例総会以外の場合には、
講演会を開催することが出来る。

第5章 委員会

第16条(委員会)
1) 本学会は必要に応じて委員会をおくことが出来る。
2) 各種委員会は理事会の議を経て理事長が委嘱する。

第6章 資産及び会計

1) 本学会の経費は会費及び寄付金その他の収入を当てる。
2) 本学会の会計年度は、4月1日より翌年の3月31日までとする。

日本・アジア臨床毛髪学会 理事名簿 役員 (五十音順)

 

名誉会員・名誉理事

平山  峻    クリニック平山

江崎 哲雄    エザキ・クリニック

理事長

乾 重樹
大阪大学大学院医学系研究科皮膚
・毛髪再生医学寄附講座 特任教授

常任理事

倉田 荘太郎     くらた医院

佐藤 明男     クリニック平山

理事

井砂 司     東京女子医科大学
東医療センター 形成外科 教授

石井 良典     大宮スキンクリニック

河田 真作     河田外科形成外科

貴志 和生     慶應義塾大学医学部 形成外科 教授

桑名 隆一郎     桑名皮フ科

白澤 友裕     ヘアー&スキンクリニック・ちば

武田 啓     北里大学医学部 形成外科 教授

寺師 浩人     神戸大学医学部 形成外科 教授

長井 正寿     湘南美容クリニックAGA福岡院

柳生 邦良     銀座HSクリニック

監事

長西 裕樹     済生会横浜市南部病院

評議員

出田 立郎     株式会社 資生堂

齊藤 典充     横浜労災病院皮膚科部長

清水 瑠加     慶應義塾大学病院

竹内 正樹     東京女子医科大学
東医療センター 形成外科 教授

豊島 公栄     東京理科大学総合研究機構

中山 雅史     株式会社 東京義髪整形

峯岸 祐之     東京国際クリニック

金子 章子     ボナデイアクリニック

山本 一仁     梅田美容山本クリニック

蛯沢 克己     名古屋大学 形成外科

顧問

板見 智
大阪大学大学院医学系研究科皮膚・毛髪再生科学 教授
宇野 秀夫
University of Wisconsin
坪井 良治
東京医科大学皮膚科学講座 教授

海外学会との関わり

国際毛髪外科学会(ISHRS)
 
International Society of Hair Restoration Surgery
ヨーロッパ毛髪外科学会(ESHRS)
 
European Society of Hair Restoration Surgery
イタリア毛髪学会(ISHR)
 
Italian Society for Hair Restoration
アメリカ毛髪外科学会(専門医制度)(ABHRS)
 
American Board of Hair Restoration Surgery

 

日本皮膚外科学会

日本皮膚外科学会とは

1986年に、日本皮膚外科学会の前身である「皮膚科外科勉強会」が発足された。

「皮膚外科勉強会」は「皮膚腫瘍、母斑、瘢痕その他皮膚科の知識をもって治療にあたるべき疾患に関する臨床力の向上」を目的としていた。

同年、兵庫医科大学皮膚科の宮崎孝夫医師(現:和歌山市宮崎クリニック)が「メスをもつ皮膚科医が学ぶ場の必要性」を提案した。そして、神戸大学皮膚科の熊野公子医師(現兵庫県立がんセンター皮膚科)と清水良輔医師(現皮ふ科しみずクリニック) の3人が発起人となり、1986年11月8日に第1回皮膚外科勉強会が、神戸で開催された。

当時の想いはそのままに、二度の改称と33回の学会等を経て、特定非営利活動法人として現在に至る。

 

特徴

皮膚科専門の医師の中でも、積極的に手術治療を行う、またはそれを試みる医師が集っている。皮膚外科治療についての意見を出し合い、情報を共有することで知見を広げている。

定期的に学会や学会誌発行を行っている。また、それらの企画・運営・発行は実費で行っている。皮膚外科医療に対する情熱がうかがえる面であろう。

全国規模の団体であり、活力は充分なものであるが、その機能性からサークル的要素が垣間見える。

書籍

日本皮膚外科学会が監修した「皮膚外科学」という、日本で初となる皮膚外科の教科書が発売されている。皮膚外科についての基礎と実践の70項目が記されている。

事業内容

◆日本皮膚外科学会総会・学術集会などの開催等(毎年1回、全国開催)

・第35回日本皮膚外科学会総会・学術集会 会期:○○2(2020)年10月12日(土)~13日(日)

・第34回日本皮膚外科学会総会・学術集会 会期:○○元(2019)年9月28日(土)~29日(日)

・第33回日本皮膚外科学会総会・学術集会 会期:平成30年(2018)年9月1日(土)~2日(日)

第33回日本皮膚外科学会総会・学術集会 内容

2020年の開催も予定されている、日本皮膚外科学会総会・学術集会。現在までなんと33回行われたその内容は、一体どのようなものであるのか。ここでは直近に行われた、第33回を紹介したい。

第33回日本皮膚外科学会総会・学術集会は、平成30年(2018)年9月1日(土)、2日(日)の二日間行われた。開催場所は、大阪市立大学医学部学舎である。

大会長は加茂理英医師(香芝生喜病院皮膚科)が務めた。

演題は毎回異なり、今回のテーマ演題は「顔面の局所皮弁」であった。加茂医師は「日常の手術における皮弁デザインや部位別の皮弁選択で注意されておられる点やちょっとした工夫をご発表頂きまして、会員の皆様の治療に役立てていただければ」と語る。

学会は、会長講演をはじめ、シンポジウムやセミナーと、充実したプログラム展開のもと行われた。

学会後のホームページには、「多数の参加者を迎え、盛会のうちに終了いたしました」と記され、その盛況ぶりを物語っている。

また、学会開催にあたり、日本全国の公共施設等を用い、周辺の産業・産物と触れ合うことで、地方地域の活性化も促されているようだ。

まとめ

日本皮膚外科学会は、1986年の発足から現在に至るまで、多くの学習経験を培ってきた。そのため、日本の皮膚外科医療分野において、有為な存在となりえた。

 

公式サイト:http://hifugeka.m78.com/

日本皮膚科学会

日本皮膚科学会とは

明治33年の12月に、東京帝國大学教授の土井慶蔵博士がcharacter_hakase提唱したことで創立された学会のこと。

皮膚科学とその応用に関する研究、教育及び医療の推進を図るとともに、内外の関連団体との連携を促進することにより、皮膚科学の進歩普及を図る。それをもって、学術文化の発展に寄与することを目的としている。

明治34年4月に、第1回総会が開催される。この学術総会は、現在においても毎年行われている。同年「日本皮膚科学会雑誌」という雑誌が創刊されている。

理事長は慶應義塾大学教授の天谷雅行である。

学会は、皮膚科の研究・教育と診療に努め、今日の皮膚科学の進展と、皮膚科診療システムの形成等を図ってきた。そして、湿疹、皮膚炎どの診断・治療について多くの寄与をしてきた。また、日本国内のハンセン病や性感染症などの治療と撲滅に、多大な貢献をしている。

 

事業内容

◆「日本皮膚科学会雑誌」の雑誌を年13回発行

全会員に配布している会員誌。通年およそ2千ページになる会員誌の中には、原著論文や学会抄録、会報等が掲載されている。

◆「The Journal of Dermatology 」の雑誌を年12回発行。

年間1万円の購読料で購読会員に配布しているもの。国内や国外の原著論文を掲載している。世界の14か国から約40人ほどの研究者たちの協力によるものである。世界37か国340か所で購読されている。

◆「皮膚科専門医」の資格認定、資格更新

皮膚科専門医を養成するため、また生涯にわたって教育研修のために設けている制度のこと。認定されるには、学会が指定する研修施設で臨床研修を5年以上行うなどした上で、必要用件を満たしている会員へ試験を行う。

この資格は、取得後5年毎で更新されるが、その間には研究発表や自己研修、学会への出席などで専門医制度の基準単位を習得しなければならない。

◆講習会や色々な学会の開催

年に9回、研修講習会や生涯教育シンポジウムを開催している。専門医を目指している会員や更新するための会員が参加している。

◆「総会」の開催

年1回、世界の会員が参加し、3日間の日程において、多彩なプログラムを開催する総会を開催している。

◆「学術大会」を毎年開催

毎年1,2回学術講演や研究発表などの学術大会を開催している。

 

まとめ

事業展開からも明らかであるように、日本皮膚科学会の活動は大変精力的であり、皮膚科学の更なる研究発展のために、多岐にわたる事業展開をしていることが理解できる。

日本皮膚科学会のホームページには、会員・医療関係者用、医学生・研修医用、一般人用のコンテンツがそれぞれ表示されている。人々の立場、特性に合わせたプログラム表示することで、数多くの人々に活用されているのであろう。

国民に対して、皮膚疾患に関する正しい認識の啓発に努める会員の活動は盛んであり、日本皮膚科学会は、国・人の内・外に”開かれた学会”となっている。

 

公式サイト:https://www.dermatol.or.jp/index.html